デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）は、日本語では「デジタル変換」と訳されます。
主に、デジタルで変革をしていくという意味で使われており、この概念は2004年にスウェーデンにあるウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱されました。
「Digital Transformation」をそのまま略せば「DT」となりますが、英語圏では「Trans」を「X」と略すのが一般的なため、それに準じて「DX」という略語となっています。
日本では、2018年5月に経済産業省によって、「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」が専門家を集め設置されました。
そして、同じく2018年に、「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン）」や「DXレポート～ITシステム『2025年の崖』の克服とDXの本格的な展開～」という報告書が国から発表されたことからも分かるように、DXの推進は日本の経済の未来を左右するものとなっています。
DX推進ガイドラインは、以下のことを目的としています。
・デジタルトランスフォーメーションの実現や、その基盤となるITシステムを構築していくうえで、経営者が抑えるべき事項を明確にする。
・取締役会や株主がデジタルトランスフォーメーションの取り組みをチェックするうえで活用できるものとする。
経済産業省は、日本企業が生き残るためにはデジタルトランスフォーメーションを実践し、競争上の優位性を確立しなければならないとして、2025年までに既存のシステムを刷新しなければ道がないこともDXレポートで述べています。
